耐震補強工事
当社の取り組み
当社は、国土交通大臣認可法人 日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(木耐協)組合員として、お客様の要望により耐震診断を行います。
この診断は国土交通省住宅局監修の「木造住宅の耐震精密診断と補強方法」に準拠して実施します。一般的な診断の手法で、自治体で行われている耐震診断も多くはこの耐震診断方法に基づいたものです。
この診断結果をお客様に書面でお知らせします。
診断の結果、補強の必要がある場合には、改善のための補強工事計画を提案いたします。
地震が自然災害である以上、これで完璧という100%の補強改修はあり得ませんが、そこに近づけようとすれば相当の経済的負担が必要になります。
そこで今叫ばれているのが「減災」です。つまり、「完璧な補強ばかりを目指すのではなく、掛けられる費用の範囲で最大の効果を発揮する耐震補強を実施し、せめて命だけでも守ることのできる住宅の創造」を目指すことが大切と考えます。
この診断は国土交通省住宅局監修の「木造住宅の耐震精密診断と補強方法」に準拠して実施します。一般的な診断の手法で、自治体で行われている耐震診断も多くはこの耐震診断方法に基づいたものです。
この診断結果をお客様に書面でお知らせします。
診断の結果、補強の必要がある場合には、改善のための補強工事計画を提案いたします。
地震が自然災害である以上、これで完璧という100%の補強改修はあり得ませんが、そこに近づけようとすれば相当の経済的負担が必要になります。
そこで今叫ばれているのが「減災」です。つまり、「完璧な補強ばかりを目指すのではなく、掛けられる費用の範囲で最大の効果を発揮する耐震補強を実施し、せめて命だけでも守ることのできる住宅の創造」を目指すことが大切と考えます。
耐震補強工事の重要性
1981年以前に建てられた住宅は、耐震性に必要十分な対策がされていないといわれています。日本では大きな地震が起こるたびに法改正が行われ、1981年以前（旧耐震基準）と以後（新耐震基準）の建物の耐震性能は大きく異なります。この先も大きな地震が起こらないとはいえません。まずは耐震診断を行い、必要十分な耐震性能が確保されているか確かめることが重要です。もし、耐震性能が確保されていない場合は、適切な耐震補強工事をして、安心して長く住める家にしましょう。
耐震補強工事の方法
木造住宅の場合
